安全石油ストーブが売れているようです。。 電力逼迫の今年は、当然です。。オール電化はやめましょう。

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節電意識の高まりを背景に、電気を使わない石油ストーブの売れ行きが好調だ。例年なら需要期ではない9月初旬から出荷が増加、出荷量は例年より5割多い状態が続いている。生産の大半を担うのが中堅・中小企業。不完全燃焼や火災など事故で、大手が軒並み撤退したためだ。もっとも一過性の需要増と見ている企業が多く、増産に向けた追加投資には慎重な姿勢を崩していない。

 国内の石油ストーブ市場2位のトヨトミ(名古屋市、中村出社長)は、例年の2倍以上の受注が年末まで続いている。石油ストーブの生産拠点は名古屋市内にある本社工場だけ。8月からアルバイト40人を採用、2ラインをフル稼働している。

 「グリーンウッド」「アラジン」のブランドで石油ストーブを製造する千石(兵庫県加西市、千石唯司社長)で受注が本格化するのは例年なら10〜11月。今年は9月から注文が急増した。中国広東省の工場では前年比5〜6割増の生産が続いている。

 石油ストーブ“特需”の影響は部品業界にも及んでいる。ガラス繊維製のストーブの芯を作るシルバー(大阪府八尾市、西岡義彰社長)でも出荷量が6割増加。通常70人程度で工場を稼働しているが、増産のため今夏から20人のパートとアルバイトを採用した。

 石油暖房機器の市場規模は最近、持ち直しの動きもあるものの、10年前に比べると半分の水準に落ち込んでいる。省エネ性能に優れたエアコンや床暖房などが普及する一方で、燃料の灯油の割安感が薄れ、大手家電メーカーが家庭用石油暖房機器の生産・販売から相次ぎ撤退したためだ。

 消費者には安全性を不安視する向きもあったため政府は石油機器の規制を強化。今年からタンクを取り出すと自動的に消火する仕組みや、口金が閉まったことが音や色で確実にわかる仕組みなどがない暖房機器は販売できなくなった。

 需要急増の恩恵を受ける中堅・中小企業は安全対策を強化。トヨトミは口金が外れた状態でタンクを横倒しにしても灯油がこぼれない仕組みを独自に開発、製品に採用している。

 電気を使わない暖房器具として、円柱型の高級石油ストーブも販売が増えている。フジカ(東京・文京、大野日佐太社長)は、昨年から再開した1台2万5000円のストーブの国内販売が昨年を上回るペースで伸びている。明かりにもなる高級ストーブを生産する日本船燈(埼玉県吉川市、伊勢淳二社長)は今年度分として用意した1000台を9月中に完売した。
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